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調剤薬局薬剤師求人のデメリットとは?!

新卒で就職先を探す新米薬剤師が、必ずと言って良いほど希望する就職先は調剤薬局です。 スキルを高めたり、薬剤師としてスキルアップしていきたいと考えているのであれば、確かに調剤薬局での勤務は適しているとえるでしょう。

ただし、いくつかのデメリットが存在しますので、事前に把握しておく必要があるといえます。では、代表的なデメリットについて3つご紹介していくことにしましょう。
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1つ目は、収入的に安定しているとはいえ、その後大きな収入を得ることは難しいということです。 一般的な大学卒業後の初任給を考えると、薬剤師の場合、資格手当がつきますので、収入としては大変恵まれているように見えます。 しかし、平均で年収600万円ちょっとというのが限界だと言えるでしょう。

2つ目は、未経験者の就職が困難になってきているということです。昨今、薬剤師が溢れてきていることが問題となっていますが、そのためか、雇用条件が良い調剤薬局にはかなりの数の応募が殺到しています。 また、積極的に新卒や未経験者を募集している調剤薬局は数が少ないため、調剤薬局で働いた経験がない人や、新卒が就職することが難しくなってきているのです。

最後の3つ目は、転勤がないケースが多いため、様々な場所で経験を積みたい人には向いていないということです。

調剤薬局でも、全国展開しているような大きな薬局であれば、転勤することがあるといえます。しかし、地域密着型の比較的小規模な調剤薬局では、転勤などがないため、様々な地域や職場でも働いてみたいと言う人には向いていないといえるでしょう。

以上、調剤薬局で働くデメリットについてご紹介しましたが、いかがだったでしょうか。人によって価値観に違いがあるため、デメリットをメリットと捉える人もいるでしょう。 つまり、最終的にどのような薬剤師として活躍したいのかによって、感じ方に違いがあるということです。

今後は、ますます薬剤師が増えていくといわれていますので、これから調剤薬局へ就職することは、より困難になるかもしれません。 今一度、調剤薬局で働きたい本当の理由を明確にし、メリットとデメリットをよく理解した上で就職を希望することをおすすめします。
山梨県薬剤師会

薬剤師が働きやすい薬局の条件

沢山の薬局の求人が出ていますが、何を条件に選ぶといいのでしょうか。長い間求人の張り紙をしている薬局を時々見かけますが、給与を見る限り待遇が悪いわけではなさそうなのに…と不思議に思ったことがある人もいると思います。

なかなか薬剤師が決まらない薬局は、薬剤師から選ばれない何かしらの理由があると思っていいでしょう。

薬剤師に薬局を選ぶ基準を聞いてみると、多くが通勤にかかる時間や雰囲気、プライベートの確保、給与、やりがい等です。男性か女性かによっても基準が異なってきますし、長期間の勤務を検討している方は条件がより細かくなっていきます。

働きやすいと思われる薬局には5つの特徴があります。まず、休みを取れる環境です。 体調が悪い日や、子供の病気等で急に休みを取りたい時に、人手が足りなくて応じてもらえないケースがあります。

パートの休暇を優先してなかなか社員は休みが取れないことも珍しくなく、スタッフが協力して休みを取れる環境にあるのか確認したほうがいいでしょう。

スキルアップできる薬局なのかも重要なポイントです。近年では、新薬の勉強会や研修制度など、教育に熱心な薬局が増えているので、条件の1つとしてチェックしておきたいところです。

次に、忘れてはいけないのが、福利厚生制度です。退職金、休暇、住宅手当、家族手当、社宅等、お金のことはいざ働き始めてからだと相談しにくいので、事前にしっかり確認しておくことをおすすめします。

また、女性は育児支援の有無も重要になってくるので、産休中の学習支援や、雇用形態の変更、残業、育児休暇、近所に託児所があるのか等、結婚・妊娠・産後を視野に入れて吟味して下さい。

最後に職場の雰囲気も大切な要素です。コミュニケーションがスムーズにでき、感謝し合いながら協力できるのか、モチベーションを高められる環境なのかを確認し、働きやすい環境で働きたいものです。

気を付けたいのは、これらを条件を満たしているからと言って、働く側も努力を惜しまないことです。働きやすい環境づくりは自分にもかかってくるので、必要とされるスタッフになれるように努めていきましょう。

日本における薬剤師の歴史

薬剤師という職業が日本において確立したのは、明治期以降になります。さまざまな変遷を経て、現在は、6年制の専門の大学の学部(薬学部)で勉強し、学位を修めたあとに、国家試験に合格することで晴れて、「薬剤師」の資格を名乗ることができるようになっています。

ここでは、簡単に日本における薬剤師の資格の流れについて追っていきます。

明治までは、オランダからの医療が西洋医学の中心でした。当時のオランダの医療は、医薬を分けず、医師が薬も取り扱うというものでした。もちろん100年以上前のことですので、製薬というもの自体、医師が行うことができる程度の物でったことは否めません。

その後、ドイツの医療が日本に入ってきて、ドイツ医学が日本の主流になります。ドイツ医学は当時の世界最先端のもので、それまでの常識が覆ることもあり、より高度に専門的なものになっていきます。

その流れの中で、薬の調剤については、より専門家に任せようという動きが起きて、明治4年に今の東大に日本で初めての薬学部が創設され、明治7年には「医制」が公布され、薬剤師の元となる「薬舗主」に薬の調剤の権限が付与されました。

さらに、明治22年になると、医薬分業を行うということを記述した「薬品営業並薬品取扱規則」が公布され、その中で「薬剤師」という言葉が登場し、資格として定着します。

ただ、まだ法制度として医薬分業が定められたわけではなく、薬剤師を薬の専門家として周知させるというのが主な狙いでした。

法律の中で、医薬分業が規定され、薬剤師の業務として調剤を行うということが確立したのは、それからかなりの年数を経た昭和31年の「医師法、歯科医師法及び薬事法の一部を改正する法律(いわゆる「医薬分業法」)」の改正を待たなければなりません。

さらに昭和35年の「新薬事法」の制定によって、薬剤師の役割は補完され、病院では診察、薬を出してもらうのは薬局という分業が、日本において定着するようになります。

その後、より専門性を高める必要があるということから、平成18年より、大学の薬学部が6年制に変わり、現在に至ります。